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近年では、ゲーム開発においても生成AIが用いられる機会が増え、それに伴い利用の是非を巡った議論も日夜交わされている格好だ。そんな中、パブリッシャーなど各スタジオが契約の条項に生成AIの利用禁止を盛り込むケースが急増しているとのことだ。

ゲーム開発における生成AIの利用については、訓練用データとなるコンテンツの権利関係を中心とした議論が続けられ、各国で法整備なども進められている。一方で生成AIを利用した作品はゲームをはじめ各分野で増加傾向にある。たとえばSteamでは、ゲーム内または宣伝素材などに生成AIが使用されているかどうかがストアページ上で開示されており、Totally Human Mediaの独自集計では、2025年11月時点で、Steam上の全タイトルの8％にあたる1万258タイトルがAI生成コンテンツを用いていることを開示していたという（関連記事）。



今回海外メディアのGamesRadar+が、カナダの法律事務所Voyer Law Corporationのビデオゲーム部門を担当する弁護士のHaley MacLean氏にインタビューを実施。MacLean氏によれば、最近取り扱っているパブリッシング契約の中に、「生成AI」の利用を完全に禁止する条項が設けられるケースが頻繁にみられるようになったという。こうした条項はデベロッパー/パブリッシャーの規模を選ばず、インディーからAAレベルのスタジオまで、幅広く存在するとのこと。

直近では、『Manor Lords』『He is Coming』『9 Kings』のパブリッシングを手がけているHooded Horseが契約の条項に「AIアセット一切禁止」を盛り込んだことでも話題を呼んだ（関連記事）。なおHooded Horseは、CEOを務めるTim Bender氏が生成AIを用いたゲーム開発を拒絶しているほか、同社が雇用するアーティストを尊重する姿勢を見せていることが条項制定の背景にあったようだ。同社に限らず、パブリッシング契約において生成AIの利用を禁じる企業は増えているのだろう。



こうした“潮流”についてMacLean氏は、2、3年前は限られたケースだったが、ここ1年で急増していると説明。当初はリスクを回避したり、生成AIに否定的な態度を表明したりしている大手のパブリッシャーが条項を盛りこむ程度であったとのこと。ところが今では、「大手パブリッシャーが盛り込んでいるのだから、我々も盛り込もう」と追従する姿勢を示すデベロッパー/パブリッシャーが多くなっているようだ。またMacLean氏によれば生成AIに関する条項はもはや定型条項になっているという。開発者が同氏に、そうした条項が“含まれていない”パブリッシング契約書について相談してきた際に、開発者だけではなくパブリッシャー側もアセットを制作するような場合には、条項を盛り込むことを強く推奨するという。パブリッシャーがゲームのマーケティング、移植、QA（品質保証）などに生成AIを用いることを防ぐ狙いがあるそうだ・・・

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