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ソニーグループは5月10日、2021年度の業績を発表した。このなかで同社は、2022年度におけるPlayStation 5本体の販売台数について、1800万台を計画していることを明らかにした。また、この台数では需要を十分満たすことができない可能性も示している。

まず2021年度の実績として、ソニーは1150万台のPS5を販売したとのこと。同社は当初、1480万台超という目標を設定していたが、のちに下方修正。修正後の台数を販売したかたちだ。そして2022年度の計画として示された1800万台は、前年度比にして56.5％増となる。この見込みは、調達の目処がたった部材をもとに算出したとのこと。半導体不足が続いており、その影響を加味しての数字というわけだ。

一方で、ソニー副社長兼CFOの十時裕樹氏は決算説明会の質疑応答にて、この1800万台という数字は、現在のPS5の需要に対して「十分にミートするかというと、若干足りないかと」とコメント。また、消費者にタイムリーに製品を届けるには在庫をもつ必要があるが、こちらも「まだ足りない」と述べている。

販売計画を前年度から大きく増やした格好ではあるが、ソニーとしてはPS5への高い需要に完全に応えるには至らない台数であると考えているようだ。すなわちPS5は、今後これまでよりは買いやすい状況になると期待されるが、依然として品薄が続く可能性があるということだろう。
　

　
十時氏は、今年6月にリニューアルを予定しているサブスクリプションサービスPlayStation Plusについても言及した。2022年度の収益におけるアップサイドとなるよう、ユーザーに受け入れてもらえることを期待しているとのこと。PS Plusは3つのプランに分けられ、一部プランではPS Nowと統合するかたちとなる予定だ。

また質疑応答では・・・

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